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事業フィールドを

自ら広げ、TVerならではの

“体験”を創出。

2024年参画
事業戦略室
Y.M

#参画の経緯・決め手

コンテンツビジネスの本流に挑戦したい。

前職では通信キャリアにて、エンタメや動画配信に関連する新規事業を担当していました。その中で「コンテンツビジネスの本流により深く関わりたい」という思いが強まっていき、辿り着いたのがTVerです。
TVerは、会社としてはまだ成長途上でありながら、日本のテレビ業界という巨大なカルチャーの中心に位置しています。この“スケールの大きさ”と“成長の余地”が共存している点に、大きな可能性を感じました。
転職活動を始める前は、数ある「見逃し配信サービス」のひとつとして捉えていたのですが、面接時の対話を通じて、テレビコンテンツが持つ文化的価値や、TVerが果たす役割の大きさに気づき始めました。小規模の組織で、大規模な市場を動かす。このスピード感とダイナミズムの中に身を投じ新たなチャレンジに挑みたいと決意しました。

参画の経緯・決め手
現在の仕事内容
面白さのポイント
印象的な仕事
どんな人が向いてる？
TVerで挑戦したいこと
私はテレビの「〇〇」を
開放します。
私はテレビの「〇〇」を開放します。

#現在の仕事内容

部署を越境し、全社の成長を支える推進役。

TVerの事業成長を支えるため、様々なメンバーと連携しながら、部署横断でのプロジェクト企画・推進を担当しています。具体的には、TVerのサービス価値をさらに高めるための改善提案、プロジェクトの設計、社内調整、そして実行までを一気通貫で行っています。社内のほぼ全ての部署と関わりがあるポジションなので、コミュニケーションが非常に重要です。
事業戦略室は、各専門部署を支援し、組織全体の推進力を高めることが使命です。裁量は非常に大きく、業務領域の明確な線引きもありません。自ら課題を見つけ、自ら動くことで組織が変わっていく実感を得られます。

#面白さのポイント

スケールの大きな事業を自ら動かす手応え。

TVerの事業規模は非常に大きく、日々社会的な手応えを感じられます。その一方で、組織としては柔軟性やスピード感を保っており、提案から実行までを自らリードできる自由度の高さが魅力です。
どんなテーマであっても、目的を共有した上で「どう実現するか」は個人に任せてもらえる風土があります。意思決定のスピードは非常に早く、前職では半年かかっていたような施策が、TVerでは1週間ほどで形になる場合もあります。
また、関わる人が多い分、さまざまな専門性や異なる視点に触れられるのも大きな魅力です。一方で共通しているのは、前向きで情熱を持った人が多いということ。日々ポジティブな刺激を受けながら仕事に取り組めています。

#印象的な仕事

キャリアを活かした新しい視点で貢献。

某スポーツ番組のTVerオリジナルコンテンツを運営したことが印象に残っています。企画側ではない立場でどのような意見が出せるのか当初は戸惑いましたが、テレビ業界外から来た私だからこそ持てる視点があると信じ、スポーツメディアとの連携など、新たなアイデアを提案・実行できたことに大きな喜びを感じました。
このように、TVerでは「こうしたい！」と思ったことを、実現に向けて自ら推進できる環境があります。事業戦略室の仕事は、上から言われたことを遂行するのではなく、課題や目的に対して「どう動くか」を自分で考え、かたちにしていくこと。それができる人には、やりがいのあるポジションです。

#どんな人が向いてる？

ハードルが高い仕事こそ、
やるべき。

主体的に動ける人、自ら課題を見つけて解決へ導ける人が向いていると思います。上長からは「ハードルが高い仕事こそやるべき」という言葉をもらったこともあり、既成概念にとらわれず、新たな視点を持ち込むことも評価される風土です。
能動的な姿勢があれば、チャンスは常に開かれています。多様なバックグラウンドを持つ仲間とともに、もっともっと面白いことに挑戦していきたいと思っています。

#TVerで挑戦したいこと

TVerならではの
「新しい体験」を創出。

TVerでしか実現できない「新しい体験」を創出していきたいと考えています。たとえば、放送局を横断したコンテンツ制作など、通常は難しい取り組みであってもTVerだからこそ実現できることはたくさんあります。
また、その上でTVerが好きなユーザーを着実に増やしていきたいです。特定番組の視聴に限定されることなく、「TVerだから見たい」と思ってくれる仕組みづくりを探り続け、ブランド価値を高めていきたいと思います。

私は、
テレビのを

開放します。

テレビコンテンツの情報価値を多くの人が認めている一方で、テレビとユーザーの間に距離を感じる場面が増えているのではないかと感じます。私は、その距離を縮めていきたい。今後はテレビコンテンツの関わり方に「観る」以外のコミュニケーションを付与していけたらと思っています。まずはその仕組みづくりに取り組み、より人々の暮らしに寄り添うメディア体験を届けていきたいです。